豪雨被害で不通が続いている日田彦山線・添田～夜明間について、JR九州社長が、鉄道廃止も選択肢とする姿勢を示唆しました。輸送密度が低い区間での大きな被害だけに、巨費を投じての復旧は容易ならざる情勢になっているようです。
2017年7月の集中豪雨で被災
日田彦山線・添田～夜明間は、2017年7月の集中豪雨により、添田～夜明間29.2kmが不通となりました。被害は63ヵ所にも及び、軌道や橋脚の流失が確認されています。7月31日のニュースリリースでは、「現在、復旧方法の検討を行っており、復旧には相当の期間を要する見込みです」と告知していました。
それから2ヶ月が過ぎていますが、復旧見込みは明らかにされていません。同時期に橋梁流出が生じた久大線では、2018年夏の復旧見込みが示されているのに比べて、日田彦山線では復旧に関する進捗がこれまでありませんでした。
「鉄道以外の輸送も視野」
これについて、JR九州の青柳俊彦社長は、西日本新聞の取材に対し、「鉄道以外の輸送も視野に検討する考え」を明らかにしました。
同紙によれば、青柳社長は、「今回のような大きな災害があった場合、ゼロから鉄道を造るようなもの。今の客数で鉄道、バス、タクシー、どれが良いのかということになると思う」と指摘した上で、日田彦山線について「そういった議論が始まると思う」との見解を示したとのことです。
また、日本経済新聞10月3日付では、青柳社長は「いろんな選択肢がある」とした一方で「まだ何も決めていない」と述べた、としています。
日経は「JR九州は線路の復旧費用や工法を検討している段階。今後、見積もった金額や乗車実態を沿線地域に示し、復旧後の輸送手段について地域の意見をとりまとめる」とも報じました。
輸送密度299人
日田彦山線の田川後藤寺～夜明間の2016年度の輸送密度は299人。JR九州では5番目に少ない区間です。
他社に目を転じてみると、同様に災害で不通になっているJR北海道の日高線・鵡川～様似間の輸送密度は2014年度で186人です。日高線については、JR北海道は、巨費を投じての復旧に否定的な姿勢を示し続けています。
日高線より多いとはいえ、日田彦山線の輸送密度300人前後は、「JRが巨費を投じて復旧させる路線」ではないのは、これまでのJR各社の被災時の対応を見ても明らかです。
ただ、輸送密度が低い路線でも、地元自治体が復旧費用で相応の負担をすれば廃止を免れる場合もあります。JR東海の名松線は地元が相応の負担をすること復旧しましたし、JR東日本の只見線でも、地元が巨額の費用負担に応じて復旧が決まりました。
上下分離方式で復旧も
日経では「地域が鉄道を維持する意向ならば、復旧費用の分担や鉄道施設を自治体に譲渡しJR九州が運行を継続する『上下分離方式』などの議論が始まるとみられる」とも報じています。
JR九州が「廃止」を地元に突きつけるというより、まずは復旧費用の負担を巡って地元と話し合いがもたれるとみられます。
話し合いの行方によっては、上下分離で復旧する可能性もありますし、鉄道廃止のバス転換になる選択肢もあります。いずれにせよ、結論が出るまでには、かなりの時間がかかりそうです。（鎌倉淳）
