航空会社の燃油サーチャージが国内線にも広まりそうです。JALにつづき、スカイマークも2027年春に導入する方針であることが明らかになりました。
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2027年春導入へ
燃油サーチャージ（燃油特別付加運賃）は、燃料価格の高騰分を航空運賃に上乗せする仕組みです。国際線では主要航空会社が導入済みですが、国内線でこれまで導入しているのはフジドリームエアラインズのみでした。
しかし、航空各社で国内線の収益が厳しくなるなか、JALは3月2日、新たな経営計画において、2027年春に国内線で燃油サーチャージを導入する方針を発表。つづいて、スカイマークも同じ時期の導入を検討していることが明らかになりました。
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ANAも検討中
ANAの方針は明らかになっていませんが、導入へむけ検討が進められていることが報じられています。ANAが導入する場合、コードシェアをしているエアドゥやソラシドエア、スターフライヤーも足並みを揃えることになるでしょう。
となると、多少の時期の違いはあれど、2027年春以降に、国内の主要航空会社が一斉に燃油サーチャージを導入することになりそうです。
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国内専業が苦戦
背景として、新型コロナウイルス禍以降、ビジネス需要の減退などで国内線の収益性が低下していることが挙げられます。
とくに、スカイマークをはじめとする中堅航空会社は国内線専業のため、インバウンドの恩恵が限られています。一方、直近では、ホルムズ海峡の事実上の封鎖による航空燃料の急騰に直面していて、経営状況がますます厳しくなっています。
燃油サーチャージの引き上げだけでなく、変動制となっている航空券の本体価格も高止まりしそうです。旅行者としては、来年以降、国内旅行がしづらくなるかもしれません。（鎌倉淳）
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